パラマウントベットホールディングス株式会社　決算分析

パラマウントベットホールディングス株式会社ってどんな会社？

パラマウントベットホールディングスは総合メディカル事業グループの持株会社です。傘下の会社は医療用介護用のベッドや器具備品等の製造販売、メンテナンス、福祉用品のレンタル事業を行なっております。パラマウントベットは1947年に病院用ベットの専業メーカーとして事業をスタートしました。その後高齢者施設向けや在宅介護向けの事業を展開し規模を拡大してきました。1993年に東京証券取引所市場第二部への上場を果たしました。

各種指標及び株価の推移

株価の推移

パラマウントベットホールディングス株式会社の2019年3月から過去５年間の株価の推移は以下の通りです。

株価は概ね上昇傾向にあるようです。

各種指標（2019年3月時点）

自己資本比率　75.16%

株価収益率（PER）　21．95倍　（東証一部平均　15.9倍）

株価純資産倍率（PBR)　１.36倍　（東証一部平均1.2倍）

損益分析

パラマウントベットホールディングス株式会社の2019年3月期の連結損益計算書の概要は以下のとおりです。

粗利率は約４５%と比較的高い水準にあります。営業利益率も１３%となっており収益性は高くなっています。

売上高の地域別の内訳

パラマウントベットホールディングスの地域別の売上高の内訳は以下のとおりとなっております。

上記の通り売上高の９割以上を日本国内の売上高が占めていることがわかります。日本以外では主にインドネシアや中国で事業を展開しているようです。

国内事業について

パラマウントベットホールディングスの国内事業は以下の３つの会社を通じて事業を展開しております。各会社の事業内容は以下のとおりです。

パラマウントベット株式会社について

パラマウントベットホールディングスのうち最も売上が大きい子会社がパラマウントベット株式会社です。テレビコマーシャルでもおなじみの医療福祉用ベット等の製造、販売事業を行なっております。2019年3月期の売上高は５０９億円となっております。売上高の相手先別の内訳は以下のとおりです。

売上のほとんどが医療施設や介護施設向けとなっております。テレビコマーシャルもよく見るため、一般消費者向けの売上が大きいイメージでしたが１０億円程度しかないことがわかります。

パラマウントベット株式会社の過去５年間の業績の推移は以下のとおりとなっております。

2015年から2016年にかけて売上が減少しているものの、その後は比較的安定的に推移していることがわかります。高齢化が進んでいると言われていますがベットの売上はそれほど伸びていないのかもしれません。

パラマウントケアサービス株式会社について

２番目に売上高が大きい子会社はパラマウントケアサービス株式会社です。介護用ベッドや車椅子等の福祉用品のレンタル事業を行なっています。同社は2004年に設立された会社で2006年にパラマウントベッドが株式を取得し子会社化しました。2019年3月期の売上高は212億円となっております。

2019年3月期から過去５年間の業績の推移は以下のとおりとなっております。

上記の通り売上高と利益はともに右肩上がりに推移していることわかります。2006年に子会社化して以降パラマウントベッドの販売網や製品力を生かして事業を展開できたのでしょう。また利益率も高い事業であることがわかります。

貸借対照表分析

パラマウントベットホールディングス株式会社の2019年3月期の連結貸借対照表の概要は以下の通りです。

自己資本比率は約７５%となっており非常に高く財務体質は健全です。現預金と有価証券の計上額の合計が負債金額を上回っており債務の支払い能力は全く問題ないでしょう。

資産のうち最も大きい金額を占めているのが有形固定資産です。このうち約１４５億円が賃貸資産です。おそらくパラマウントケアサービス株式会社で貸し出しているベッドや車椅子等が計上されていると考えられます。パラマウントケアサービスの売上高は２１２億円です。それに対して賃貸に出している資産が１４５億円ですから高収益なのもうなずけます。パラマウントベッドは自社で生産設備を持っていますが、機械装置等の計上額は小さくなっております。おそらく下請け会社等から部品を調達して自社の工場では主に組み立てを担っているのではないでしょうか。

まとめ

今回は医療介護用ベッドで有名なパラマウントベッドホールディングス株式会社を取り上げました。テレビコマーシャルの印象が強い会社でしたが、売上の大部分は病院や介護施設向けの売上となっていることがわかりました。高齢化が進んでいるため介護用ベッドの販売も伸びていると思っていたのですが、過去５年間の推移を見る限りではほぼ横ばいといった状況でした。一方でパラマウントケアサービスが展開している福祉機器の賃貸事業は非常に好調に推移していることがわかりました。

パラマウントベッドの運営している事業は医療保険制度や介護保険制度が大きく関係する事業となっております。診療報酬や介護報酬の改定により影響を受けてしまう事に留意が必要となります。